こんな記事を見つけました。
平均でも年収の4割! 重い日本の教育費負担-斎藤剛史(ベネッセ教育情報サイト) - BLOGOS(ブロゴス)




高すぎる教育コスト



高校入学から大学卒業までに必要な費用について、過去5年間の推移を見ると、
・2008年度が1,023万6,000円
・2009年度が1,007万7,000円、
・2010年度が1,059万8,000円、
・2011年度が1,042万3,000円、
・2012年度が1,031万円7,000円と、
いずれも1,000万円を超えており、同公庫では「教育費は高止まり状態にある」と説明しています。


こうした高い教育費は、収入の低い家庭ほど重い負担としてのしかかってきます。

年収200万円以上400万円未満の家庭における在学費用の割合は58.4%と、実に家計の6割近くを占めています。家庭全体の60.6%が、教育費以外の支出を削ることで教育費をねん出しています。


家計の6割が教育費というのは異常な話です。これじゃ子ども産めませんよね…。




長い目で見れば教育コストは下がる



しかしながら、将来的には、教育コストは大幅に下がっていくと考えられます。

その風潮は見え始めており、「TED」「manavee」「eboard」などなどの無料・安価な教材が日本でも利用可能になっています。米国ではスタンフォード大学などの講義を無料で受講できるCourseraが話題になってますね。




教育の低コスト化という面では、「駅前留学型」に比べて20分の1以下のコストで学習できる「Skype英会話」も重要なソリューションです。英語だけではなく、スペイン語を学べるスパニッシモのようなサービスも登場しています。外国語学習に掛かるコストは引きつづき低下していくことが考えられるでしょう。




Appleも力を入れている「デジタル教科書」にも期待が募ります。教科書コンテンツのデジタル化が進めば、あらゆるコンテンツがそうであったように、教科書や参考書も「フリーミアム」に近づいていくでしょう。たとえば参考書なら、基本は無料で配布し、テストやリアル講義を受けたければ追加で課金する、など。

将来的には、教科書や参考書に高いお金を出すことは、一般的ではなくなっていくでしょう。ちょうど今、ぼくらがインターネットを使えば音楽を無料で楽しめてしまうような世界観です。




「私塾」の春」という記事でも指摘しましたが、ボランタリーなコミュニティ型のスクールも引きつづき数を増やしています。教える意志を持った人なら誰でも講師になれる「ストリートアカデミー」には、1,000〜3,000円程度で受講できる専門的な講義群が掲載されています。値段とコンテンツを見ると、大学教育に高い学費を払うのがバカバカしくなります。

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一部の「先生」に限られていた「教える」という行為は、今後社会全体に開放されていくのでしょう。1億総先生時代です。




テクノロジーとコミュニティの力で、教育コストは間違いなく低下していくでしょう。これは人類の進歩に関わる、非常に重要なトレンドだと思います。教育コストの低下の先には、「学ぶ意志さえあれば、誰もが一流の教育に触れられる社会」が待っているのです。




変化を早く起こさないといけない



問題は、こうした教育コストの低下がどのような時間軸で実現されるかということです。昨年生まれたぼくの子どもが大学教育を受けるのは、2030年の話です(!)。それまでに、一貫して私立だと2,000万円と言われる教育費は、どのくらいまで下がっているのでしょう?




教育コストがじわじわと下がるのとシンクロして、ぼくらの財布の余裕も、じわじわと失われていきます。

ぼくら20代が親になったとき、1,000万円を超える学費を払える人間は、かなり少なくなっていると思います。かくいうぼくも怪しいもんです。フリーランスはつらいよ。




ぼくら世代は自分たちのためにも、教育の低コスト化を推し進める必要があるといえるでしょう。自分たちが頑張れば、変化はそれだけ前倒しされ、自分ん尾財布も痛まず、社会全体がハッピーになります。




というわけで、ぜひ「教育の低コスト化」に向けて行動することをおすすめします。

具体的には、たとえば利益重視ではない私塾を開いてみる、教育コンテンツを提供するという選択肢がありえるでしょう。

とくに私塾の開催は、人生を豊かにする上でも大切だと思います。コンテンツや集客などに不安がある方は、上で紹介したストリートアカデミーがおすすめです。こちらのサイトを使えば、一部の会場を特別料金で利用できます

ブログやKDPで教育コンテンツを提供してみるのもよいでしょう。みなさんの持っている知識は、必ず誰かの役に立つものです。




日本の教育費の高さは、ひとつの社会問題だと思います。早く解消しましょう。自分たちのためにも!




自著の紹介で恐縮ですが、「年収150万で生きていける社会」をつくらないといけない、とぼくは考えています。脱お金。